演題募集

幅広い領域から登山医学や山岳診療に関する演題を募集します。
今回は、以下の2つのシンポジウムを企画しました。
シンポジウム(1)「COVID-19蔓延下における山岳診療の現状と課題」
         COVID-19感染を予防するために山岳診療で実践している工夫や、その課題に
         ついて集中的に討論します。
シンポジウム(2)「持続可能な山岳診療のための方策と課題」
         近年、山岳診療のボランティアが減少している診療所があり、今後の運営が危惧
         されています。その対策や集中的に討論します。
シンポジウム、一般演題とも、日頃の診療、研究の成果を奮ってご応募ください。

応募資格

応募者は、本学会員に限ります。採択された抄録の筆頭演者は、学術集会に参加登録のうえ、発表ください。
未入会の方で応募を希望される方は 日本登山医学会ホームページ より入会手続きをお願いいたします。

応募期間

2021年11月1日(月)正午〜2022年3月1日(火)正午
演題募集は延長しませんので、期日までにご登録ください。
募集終了以降は抄録内の情報は変更できません。ご注意ください。

発表形式

2021年10月15日(金)の時点では、現地またはリモートでのご発表を選択できるよう準備中です。リモートで参加する会員のためにライブ配信も実施します。ただし、会期終了後のオンデマンド配信は実施しませんので、リモート参加の方はライブ配信を通して聴講して下さい。
COVID-19の感染状況によっては、現地開催のみ、あるいは、オンライン開催のみに変更する可能性もあります。ご承知ください。

抄録作成要項

(1)著作権について
学術集会抄録集(応募された抄録)の著作権は一般社団法人日本登山医学会に帰属することになります。
応募時に同意頂いたものとさせて頂きます。

(2)各種規定等遵守について
演題内容および以下の各種規定等遵守について、全ての共同演者が内容を確認・理解していることを応募条件とします。

  • 「プライバシー保護ガイドライン」、「ヘルシンキ宣言」、「倫理綱領」などの倫理的問題について演者の責任で遵守解決の上であること。
  • 対象研究毎に必要とされる倫理的事項について適切な処理の完了を確認すること。
  • 人を対象とした研究については「 人を対象とする医学系研究に関する倫理指針 」を参照下さい。
  • 動物を対象とした研究については研究開始前に倫理委員会の承認を得て下さい。
  • 演題は、募集終了日時点で、原則未公表(雑誌で出版されていない、国内外の学術集会およびISDN付き出版物において未発表)のもの。

(3)作成方法

  • 抄録用紙の「一般演題・シンポジウム」にてご希望の形式をプルダウンメニューから選択してください。
  • 一般演題の発表方法(口演・ポスター)については会長にご一任下さい。
  • 発表カテゴリー:発表内容と関連が高い順に1〜3つのカテゴリーをプルダウンメニューから選択して下さい。
  • 演題タイトル(全角60字以内)
  • 演者氏名:筆頭演者および共同演者の氏名を記載して下さい(最大10名)。筆頭演者がご発表ください。
  • 「筆頭演者の年齢」の項で、適切なカテゴリー1〜3つをプルダウンメニューから選択してください。
  • 演者所属機関:最大10機関
  • 抄録本文:【目的】【方法】【結果】【結論】などの見出しを使用して下さい。全角700字以内。

(4)演題カテゴリー

  1. 高所医学    
  2. 登山・遠征  
  3. 山岳診療
  4. 分子遺伝学
  5. 暑熱関連
  6. 低体温症・寒冷障害
  7. 体力・トレーニング
  8. 脱水・水分・代謝
  9. 外傷
  10. 既存疾患
  11. COVID-19
  12. その他     

演題応募方法

  • 「演題登録はこちらから」のボタンより、ログインページの「新規登録」ページにて必要事項を入力してください。
  • ご登録のメールアドレスに、仮登録完了通知メールが届きますので、ログイン設定を完了してから演題登録をしてください。
  • 初回登録後は、マイページより登録内容の確認や修正が可能です。※演題募集期間中に限る
  • 演題登録完了後、演題登録システムから自動的に受領確認のメールが送られます。
  • 受領確認メールが届いていない場合は、迷惑メールボックスに入っていないかご確認ください。
    万が一届いていない場合は、運営事務局(42tozan@pcojapan.jp)までご連絡ください。

COI利益相反開示について

 発表演題に関する利益相反(COI)の開示について、筆頭演者は、発表の際にスライドの1枚目において、演題応募日を基準として過去3年間について利益相反(COI)状態の有無を開示してください。